どうも、RICOと申します。
この記事では、このようなお悩みを解決します。
- 4パーセント%ルールって？
- ５パーセント%じゃいけないの？
RICOもサイドFIREするまで、かなり苦労しました。
そして、たくさんの経験を得ました。
そんな経験から、皆様のサイドFIREの手助けとなる情報を発信するためのブログになります。
この記事の内容
・ 4パーセント%ルール
・ 4パーセント%ルールのシミュレーション結果
・5パーセントではいけない理由
この記事の信頼性
4パーセント%ルールとは？
4パーセント%ルールとは？
自分が保有する全金融資産のうち、4%ずつ切り崩し、切り崩したお金で生活する場合、約95%の確率で30年は資産が残るというルールです。
4パーセント%ルールの妥当性を示した論文として有名なのがトリニティ大学の論文です。
その論文の詳細は、以下になります。
Retirement Savings: Choosing aWithdrawal Rate That Is Sustainable
このロジックをもとにサイドFIRE・FIREを目指す方現在多くなってきています。
サイドFIRE・FIREの方法を知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。
この論文（トリニティスタディ）の概要をグラフで説明します。
トリニティ大学の論文概要
本論文では、30年後に資産が残る確率をアセットロケーションごとに算出しています。
アセットアロケーション
運用する資金を国内外の株や債券などにどのような割合で投資するのかを決めること
以下のグラフでは、株式を多めに保有するほうが30年後に資産が残る確率は高まるということが言えそうです。
また、引き出す割合を4%以下であれば、30年後に資産が残る確率はかなり高いということが言えそうです。
よって、この論文を根拠に「4%ルール」が提唱されることが多いです。
どの株式に投資したらよいの？
株式の保有割合を多くしたほうが、30年後に資産が残る確率が高まることは、これまでの説明で理解できたかと思います。
一方で、株式のうち、どの銘柄に投資をしたらよいのか？という疑問が残ります。
この論文でも述べられていますが、その銘柄とは、「S＆P500に連動するインデックスファンド」です。
なぜ、S＆P500に連動するインデックスファンドなの？
手数料が低く、世界経済の中心である米国企業の上位500銘柄に連動するためです。
現在ワールドワイドで見たときに、人口増加傾向であることを基本として、世界経済は今後も成長する予想をしている学者は多いです。
特にアジア諸国は、高い成長率が予想されています（内閣府の資料より）
それだったらアジア諸国へ投資したほうが良いのでは？
もちろん、そういう考え方もあるかと思います。
私もポートフォリオの一部は、途上国の株式で組んでいます
一方で、アメリカの国家的な地位は持続する可能性が高いと見立てる方も多く、だからS＆P500に投資する（ポートフォリオの中心に置く）方が多いというのが実情です。
では実際に見てみましょう。
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）は、特金3年のパフォーマンスが＋50%を超えています。
これは、100万積み立てたとすると、150万以上になっているということです。
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス
ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス は、特金3年のパフォーマンスが＋25%を超えています。
これは、100万積み立てたとすると、125万以上になっているということです。
2019～2021までの実績としては、新興国に比べて Ｓ＆Ｐ５００ のほうがパフォーマンスが高い状況
2010年代頃から新興国株が今後伸びると言われることもありましたが、結局 Ｓ＆Ｐ５００ のほうがパフォーマンスが高い というのが結果でした。
なので、今後も Ｓ＆Ｐ５００ に主軸を送ってのが基本という方が多いと思います。
最近の論文の動向は？
これまでのトリニティ大学の論文は、1998年の論文になります。
なので比較的古くなってきた論文です。
このチームは、2011年にも論文を発表しているので、その論文を紹介します。
Portfolio Success Rates: Where to Draw the Line
論文の概要は以下です。
・使用データ：大企業の普通株と高級社債へのトータルリターン、および1926年1月から2009年12月までの消費者物価指数とインフレ率
・結論①：75％確率以上の成功確率であれば、クライアントは、少なくとも50％の大企業普通株で構成されるポートフォリオの初期値の7％の固定額を引き出すことが可能
・結論②：毎年インフレ調整を行い50％以上が大企業普通株のポートフォリオ場合、4％から5％の範囲でより低い初期引き出し率を計画する必要があることを示唆
以下のデータを私のほうでまとめた結果が以下です。
1998年の結果とそこまで大きな差異はなさそうですね
1998と2011年の比較結果の一例を示します。
こちらのグラフは、以下のアセットロケーションの比較結果です。
・株式：100%
・債権：0%
2011年の結果からも、「4%ルール」は健在といえそうですね。
2020年に更新されたトリニティスタディ
thepoorswiss.comでは、このトリニティスタディを2020年までのデータまでを用いて算出しなおした結果を提示しています。
その結果が以下です。
2020年までのデータを用いても、4%程度まで引き下ろしても問題なさそうと言える
なので、近年のデータを用いても「4%ルール」の有効性が示唆されています。
5パーセント％ではいけない理由
今回は、 thepoorswiss.com のデータで説明します。
以下の図に示すように、5%まで引き上げると明らかにSuccess Rateのばらつきが大きくなっています。
だから5%まで引き上げてはいけないのです。
もちろん、この確率に対するとらえ方は様々あるので、人によっては5%まで許容できると感じる方も多いと思います。
そこらへんは個人の感覚、判断によるところだと思います。
ただ、リスクを許容するときは、その分バックアッププランを手厚くする必要があります。
そのバックアッププランとして、ストック型ビジネスを保有しておくことをおすすめします。
ストック型ビジネス
・ストック型ビジネスとは、仕組みやインフラなどにより、継続的に収益が入るビジネスモデル
詳細は、以下の記事を参考にしてみてください。
【厳選】サイドFIREにおすすめな副業とは？ストック型ビジネスが重要な考え方
まとめ
4パーセント%ルールの取り崩しのシミュレーション結果について解説してきました。
4パーセント%ルールとは？
自分が保有する全金融資産のうち、4%ずつ切り崩し、切り崩したお金で生活する場合、約95%の確率で30年は資産が残るというルールです。
4パーセント%ルールの 根拠となるデータにトリニティスタディがあります。
トリニティスタディの有用性は、近代のデータを用いても示唆されています。
今回の記事は、以上です。
最後までお読みいただきありがとうございます。
